手がかりはメールアドレスのみ

夫の浮気相手のメールアドレスを知ることができました。ただ、個人を特定するまでには至っていません。今すぐ浮気相手にメールして怒りをぶつけたい衝動もありつつ、浮気の証拠を集めるためには夫と浮気相手を泳がせておいたほうがいいという判断も働きますよね。一度くらい浮気相手にメールを送ってみても問題ないでしょうか。また、メールアドレスを利用して何かできないでしょうか。

怒りのままに浮気相手へのメールは百害あって一利なし

メール浮気相手にメールして夫と別れるよう要求したり、怒りをぶつけてやりたくなったりするのはまことにもっともです。しかし、ここは我慢のしどころです。激情のままに相手へメールするのはやめておきましょう。「妻です。夫と会うのはやめてください」というメールを受けて、すぐに反省して態度を改めるような相手であればよいのですが、現実にはそううまくはいかないでしょう。相手女性はあなたからメールがあったことを夫に報告すると考えられます。そうなると二人は浮気の証拠をつかまれないようこれまで以上に慎重になるはずです。せっかく手に入れたメールアドレスも変更されてしまうでしょう。

また、一度メールを送るとつい何度も送ってしまいたくなるものです。「夫と別れないと不倫のことをばらします」などと送ってしまうと、脅迫になりかねません。嫌がらせのメールも同様です。浮気相手が夫に泣きつき、あなたが一方的に悪者にされるのが目に見えています。

浮気相手にメールを送れば一時的には気が晴れるかもしれませんが、結局はあなたにとって損な結果にしかなりません。浮気相手への最も効果的な制裁は、やはりできるだけ高額の慰藉料を払わせることです。これは、あなたvs夫・浮気相手の戦いなのです。浮気相手や夫に怒りをぶつけてやりたい衝動に駆られたら、「敵を有利にさせてやってどうするの?」と自分をいましめてください。

メールのやり取りは浮気の証拠になる?

夫慰謝料請求をするには不貞行為、つまり夫と相手女性が肉体関係を持っていたことの証拠が不可欠です。「大好きだよ」などというやり取りだけでは肉体関係の存在まではわからないので、証拠としては薄弱です。ただし、「またHしたいね」など、二人が肉体関係を持っていることを示すような内容であれば、不貞行為の裏付けになるでしょう。

メールアドレスから相手を突き止める方法

フェイスブックせっかく入手したメールアドレスを利用しない手はありません。たとえばフェイスブックに相手が登録している場合、メールアドレスから検索できることがあります。運営会社が個人からの照会に応じてくれることはありませんが、メールアドレスがヒットすれば相手の名前と勤務先がわかる可能性があります。

弁護士なら相手の個人情報を得られる?

電話会社は顧客の個人情報を守らなければなりませんから、あなた自身が電話会社に情報開示を求めても応じてはもらえません。弁護士なら、個人が入手できない情報も手に入れられる手段があります。弁護士は弁護士会を通じ、受任している事件に必要な範囲で官公庁や企業に対し必要な情報を開示するよう請求することができます(弁護士法第23条の2:弁護士会照会制度)。電話会社に照会することで、メールアドレスから名前や住所が判明することが期待できます。ただし、個人情報保護等を理由に電話会社が開示請求を拒否することもありえます。また、弁護士会照会制度を利用するには弁護士に委任する必要があります。弁護士に依頼すれば当然それなりの費用がかかります。費用対効果をあらかじめ検討し、どのように動くか決めてくださいね。

アドレスがわかっても直接メールは我慢すべし

我慢

浮気相手のメールアドレスがわかったとしても、相手に直接メールを送るのはあなたにとって不利に働く可能性が高いといえます。アドレスを変更されてしまったり夫へ報告されてしまうリスクがあるので、相手にメールするのは避けましょう。

弁護士に依頼すれば、弁護士会照会制度によってメールアドレスから相手の個人情報が判明する可能性があります。弁護士を立てるかは、費用対効果を検討した上で決めるようにしましょう。