妊娠中の浮気は絶対に許せない!

つわりで苦しんでいるあなたを裏切って浮気に走った夫。こんな夫がよい父親になれる見込みは薄いので、離婚も視野に入れたほうがいいかもしれません。妊娠中の離婚について、気をつけるべきポイントを見ていきましょう。

妻が妊娠中に浮気する夫の心理

妊娠中妻が妊娠中に浮気する夫は多いと言われていますが、妻の立場からすれば「こちらがこんなに大変なときに、よく浮気なんてできるわね!」ということになります。一体どうしてそんなひどいマネができるのでしょうか。

 

あなたは自らの体でもって母になることを実感できますが、体に何ら変化のない夫のほうは父になることに対して自覚が芽生えにくく、疎外感を持ってしまうことがあります。そこから気持ちのすれ違いが生じてしまうのかもしれません。

 

また、妊娠中はあなたとの性交渉が持てないので、欲求不満に陥り身近な女性に手を出してしまうということもありえます。

 

夫のほうにも言い分があるかもしれませんが、妊娠中の浮気が身勝手で無責任なふるまいであることに変わりありません。

 

浮気夫の子供を育てていけるか不安……

物思い妊娠中の女性はデリケートなもの。つわりなど身体的な辛さだけでなく、メンタルが不安定になることもあります。気分が落ち込むときはつい、「あの浮気夫の子をちゃんと愛せるだろうか」などと不安になってしまうこともあるかもしれません。

 

でも、お腹の中の子に何の罪もないことはあなたもよくわかっていますね。夫の子であると同時にあなたの子でもあるのです。浮気などしないような立派な大人に育つよう、子育てをがんばっていきましょう。妊娠中はいろいろと不安でも、いざ生んでみれば母としての愛情が湧いてくるはずですよ。

 

夫には養育費を払うことで父親としての責任を果たしてもらいましょう。養育費をきちんと確保するためには、離婚時に養育費等について公正証書を作成しておくのが有効です。

 

親権はどうなる?

こども親権や戸籍の扱いは、どのタイミングで離婚するかによって変わってきます。

 

  • 離婚前に出産した場合

離婚が成立する前に出産した場合、親権は夫・あなたの双方が持つことになります。このケースでは、親権はどちらが持つか、子供の氏・戸籍などの問題が生じる可能性があります。

 

親権者が決まらないうちは離婚届が受理されません。親権を争う際には、経済的に余裕があるほうが有利なのは確かです。ただ、離婚後に養育費の支払いも受けられるので、収入の多い・少ないは決定的な理由にはならないと考えられます。

 

  • 離婚後に出産した場合

離婚が成立してから300日以内に生まれた子供は前夫の子と推定され、前夫の嫡出子として前夫の戸籍に入ります。生まれてくる子供の親権は原則として母親であるあなたが持つことができますが、父親である前夫が親権を希望してきた場合は調停もしくは審判となります。

 

あなたが親権を得られたとしても、子供は父親の戸籍に残ったままなので注意が必要です。子供をあなたの戸籍に移し氏を旧姓に変えるには、家庭裁判所に変更許可を申し立て、許可を得た上で入籍届を出す必要があります。

 

  • 離婚成立後300日以降に出産した場合

子供は非嫡出子として母親の戸籍に入り、親権も母親であるあなたが持つことになります。この場合は父親に認知してもらわないと、父親に子供の法的扶養義務が発生しなくなります。養育費を払わせることができなくなってしまいますので注意してください。

 

離婚後の生活設計を考えよう

生活設計離婚後はあなたが大黒柱となって家計を支えていかなければなりません。財産分与や慰謝料など離婚時に得られるお金もありますが、あてにしすぎてはダメ。子供との生活を維持していくためには仕事が必要です。

 

働くには子供を安心して預けられる場所が必要ですね。特に0歳児は保育園の空きが少ないため、生まれてすぐに申し込んでもなかなか入園できないことがあります。パートやアルバイトでもよいのでとりあえず働いているという体裁をつくり、出産前から保育園に申し込んでおきましょう。離婚後も、母子家庭であればある程度は優先的に入園させてもらえます。

 

知っておきたい! 母子家庭への支援制度

サポートまた、母子家庭に対してはさまざまな公的支援制度があります。

  • 生活保護
  • 児童手当
  • 児童扶養手当
  • 児童育成手当
  • 母子家庭等の住宅手当
  • ひとり親家庭等医療費助成制度 など

 

離婚後スムーズに活用できるよう、こうした支援制度についてあらかじめ十分調べておいてくださいね。

 

母は強し! 子供と幸せに生きていこう

母と子妊娠中に離婚するか、出産後に離婚するかで親権や戸籍の扱いに違いが生じます。自分にとってベストなタイミングをみて離婚に踏み切りましょう。認知の要求や氏の変更手続きが必要になるケースもあるので、事前に必ず確認しておいてください。

 

保育園にはなるべく早い段階から申し込んでおくことをお勧めしまう。あらかじめ離婚後の生活設計について考えておき、母子家庭への支援制度などを調べておくとよいでしょう。